できるだけ多くの参加者に来ていただきたいのですが、何か宣伝はしてくれますか?
ポスターの掲載、チラシ等の作成、webによる広告など、宣伝効果に結びつくご提案をしながら集客のバックアップを致します。 |
海外からの招聘者、参加者も考えています。手続き等が面倒だと思うのですが、代行していただけるのでしょうか?
ビザ発行書類の作成、招聘状の作成など登録業務の代行を承ります。バイリンガルスタッフによる招聘者、参加者ひとりひとりに対してきめ細かく丁寧な対応が当社の特長でもあります。 |
会議だけでなく、参加者が楽しめるようなプログラムを企画したいと思っています。
エクスカーション、パーティー、その他開催地の特性を生かしたイベント等をご提案いたします。 |
予算について目安というものはありますか?また、準備期間はどのくらいかかりますか?
規模や参加人数、開催地、招聘者の有無など、ある程度の情報を頂いた上で、概算予算の算出と準備スケジュールの提案をさせて頂きます。 |
参加者からの問い合わせや、参加費の管理はどうしたらよいのですか?
事務局代行サービスにより、常時お客様からのあらゆる質問に対応いたします。また、インターネットでの参加登録サイト構築、管理をいたしますので、参加者が多い会議、プログラムや参加費用が複雑な事例にも適切なアドバイスをさせて頂きます。 また、海外からの問合せ等にも当社のバイリンガルスタッフが対応します。 |
語学スキルが高くないと登録できないですか?
インターグループでは語学レベルで登録をお断りすることはありません。 今までのご経験や希望条件、キャラクターなどを含めた総合的なマッチングを行い、それぞれのスタッフのご希望に沿えるようなお仕事をご紹介いたします。 |
他の支社にも派遣・正社員紹介登録をしたいのですが、一括登録はできますか?
派遣登録は東京・大阪・名古屋・九州で、正社員紹介登録は東京・大阪・九州で行っております。支社別の登録ですので、別の支社にもご登録いただく際は、登録希望支社に一度ご来社いただく必要がございます。お仕事の内容や条件には地域差があり、直接コーディネーターがお話を伺わせていただくことでマッチング度を高める目的があります。 |
現在働いていますが、登録はいつしたらよいのでしょう?
派遣のお仕事をご希望の場合は、現職をお辞めになる1ヶ月前程までにご登録されることをお勧めいたします。 正社員・契約社員での転職をお考えの場合は、できるだけ余裕を持ったご登録をお勧めします。 |
在宅翻訳も希望しています
インターグループでは在宅翻訳の部署は別にございます。 派遣部門と同時のご登録は場合によって可能です。 |
実務経験がないのですが、登録はできますか?
一般的に派遣社員は即戦力としてのスキル・経験を求められますので、ご紹介には企業での実務経験1年以上が必要となることがほとんどです。 |
インタースクールの優遇制度はありますか?
支社により、ご就業の方には割引制度があります。 |
英語以外の言語のお仕事は扱っていますか?
中国語、韓国語、フランス語、イタリア語等、英語以外の言語のお仕事も扱っております。 |
TOEICを受験していないと不利ですか?
業務内容によって必要とされる語学スキルは変わります。インターグループでは通訳養成学校インタースクールの長年にわたって培った独自メソッドを使い、TOEICだけでは測れないあなたの語学スキルをチェックさせていただいております。ただし、応募要件としてTOEICスコアをあげる業務もありますので受けておいたほうが良いでしょう。 |
勉強法や職場の悩み、今後について等相談にのってくれますか?
もちろんです。就業前やご登録時にはコーディネーターが、就業後は担当営業がいつでもご相談させていただいて、あなたのキャリアをサポートいたします。 |
残業無しや、週5日以下のお仕事はありますか?
残業有りや週5日のお仕事のほうが数は多いですが、勤務形態のご希望はスタッフそれぞれの事情で違いますので、まずはご希望条件をお話ください。その上でご希望に沿うお仕事をご紹介いたします。 |
社会保険について
雇用期間、勤務時間の一定加入要件を満たせば加入となります。 |
紹介予定派遣について
派遣期間後、スタッフと派遣先の双方が合意すれば社員雇用となります。 派遣法の改正により、派遣先企業から、派遣就業前の面接や履歴書の提出を求めることが可能となりました。 また派遣先企業からの求人条件の明示も可能となりました。 |
配偶者控除について
従来は年収が103万円以下の場合「配偶者特別控除」と「配偶者控除」の両方が適用されていたのですが、改正後は「配偶者控除」のみ適用となります。 「配偶者特別控除」は収入により控除枠が決められており年収70万円未満では全額の38万円、そこからおおよそ年収が5万円増える毎に控除額も5万円ずつ減るといった仕組みとなっていました。配偶者控除は一律38万円も適用となります。 法改正にかかわらず、年収が103万円を超えた場合には「配偶者控除」は適用されずに「配偶者特別控除」のみが適用されます。 これは年収103万〜105万円の場合には最大の38万円の控除、 105万〜110万円の場合は36万円それ以降はおおよそ年収が5万円増える毎に控除額も約5万円ずつ減る仕組みとなります。 つまり今まで最大で76万円の控除があったのが一律38万円までとなります。 |
日英翻訳のみの社内翻訳業務はありますか
日英・英日片方のみの翻訳業務はあります。ただ通常、社内翻訳は割合の差はありますが日英・英日両方を含むものが大半です。 |
単発通訳・翻訳を希望します
長期のお仕事が殆どですが、単発の扱いもあります。単発のお仕事は一般的に高いスキルレベルと豊富な経験を必要とします。 |